余剰電力売電単価
■ 設備容量は太陽電池の出力とインバータの出力のうち小さい方の値となります。
平成21年11月の検針日以降 10年間 住宅用余剰電力の買取単価より （消費税込み）
H21年現在
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区分・設置容量 |
申込み受付日 |
買取単価（円／kWh） |
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太陽光発電単独 |
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住宅用（低圧供給）・10kW未満 |
〜H22/3 |
48.00（10年間） |
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H22/4〜23/3 |
〃 |
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H23/4〜24/3 |
未定 |
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住宅用（低圧供給）・10kW以上 |
〜H22/3 |
24.00（10年間） |
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H22/4〜23/3 |
〃 |
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H23/4〜24/3 |
未定 |
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区分・設置容量 |
申込み受付日 |
買取単価（円／kWh） |
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その他の発電設備等を併設 |
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住宅用（低圧供給）・10kW未満 |
〜H22/3 |
39.00（10年間） |
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H22/4〜23/3 |
〃 |
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H23/4〜24/3 |
未定 |
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住宅用（低圧供給）・10kW以上 |
〜H22/3 |
20.00（10年間） |
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H22/4〜23/3 |
〃 |
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H23/4〜24/3 |
未定 |
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売電単価 48円/kWh 対象
□ 住宅用(供給電圧が低圧の場合）
□ 住宅用太陽光発電設備単独。
□ 設備容量 10キロワット未満。
□ 平成23年3月末までに買取りの申込み。
太陽光発電システムの効果
平均年間発電量は設置の場所、方位、傾斜角度などの設置条件や気象条件により変化します
一般的には1kWあたり、約900〜1100kWh/年。
発電した全てを売電できたと仮定すると
48.0円（売電単価）× 1kW（太陽光発電システム）× 900〜1100kWh/年（平均年間発電量）
＝約43,200〜52,800円（1kWあたりの年間）になりますが
実際には昼間の自家消費に使い余った電気を売電し
発電した電気を昼間の自家消費分に使い買電しなかった分をプラスしますので
（年間発電電力量） −（昼間の年間自家消費電力量）×48円（売電単価）
＋（昼間の年間自家消費電力量）×21〜29円（買電単価）
＝（太陽光発電システム効果） になります。
1kWあたりの年間発電量が1000kWh/年、売電率70％と仮定した場合
約39,900〜42,300円（1kWあたりの年間太陽光発電システム効果）
売電率80％で
約42,600〜44,200円（1kWあたりの年間太陽光発電システム効果）
設置容量が多い程、売電率が増える為
出来るだけ多い容量の発電システムの設置を希望する方が増えています。